競合が自社ブランド名で広告を出しているケースの実態

競合による指名検索広告への出稿とは

自社のブランド名やサービス名で検索されたときに、自社ではなく競合他社の広告が検索結果の上位に表示されることがあります。指名検索は、すでにそのブランドを認知している人が行う検索であるため、そこに競合の広告が表示されると、本来自社サイトに向かうはずだったクリックの一部が、競合側に流れる可能性があります。これは、検索連動型広告の入札の仕組み上、ブランド名そのものを商標として保護していない限り一般的に起こり得ることであり、それ自体が直ちに不正行為を意味するものではありません。

「実際、自社の業界でそんなことが起きているのか」という疑問を持つマーケティング担当者・ブランド管理者は少なくないはずです。

自社調査で確認できた傾向

食品宅配・宅食・ミールキット・食材宅配・完全栄養食といった複数のカテゴリを対象に、指名検索の結果を継続的に確認した自社調査では、一部のブランド名検索において、競合他社や比較サイト、アフィリエイト経由の広告が表示されるケースが確認されています[出典: 自社調査（STEP9〜STEP12、2026年実施）。対象は複数カテゴリ・複数ブランド名。個別の企業名・数値は公開せず、傾向のみを紹介]。

具体的な企業名や、ブランドごとの出稿率といった数値は、この記事では公開していません。個社の状況は業界内の力関係やタイミングによって変わりやすく、断定的な数字だけが独り歩きすることを避けるためです。ただし、少なくとも「自社ブランド名の検索結果は、常に自社の広告・自社サイトだけで占められているわけではない」という傾向は、複数のカテゴリにわたって観察されています。

なぜ見落とされやすいのか

この状況が見落とされやすい理由はいくつかあります。

第一に、担当者自身がブランド名を検索する機会は、業務上あまり多くありません。すでに社内メンバーは自社の存在を知っているため、わざわざ検索する場面が少ないのです。

第二に、広告の表示は常に同じではなく、地域や端末、時間帯によって変わることがあります。ある日ある場所で確認して「問題なかった」としても、別の条件では状況が異なっている可能性があります。

第三に、広告文やリンク先は随時更新されるため、1度確認しただけでは、その後の変化を把握できません。

まずは自社の状況を確認することから

業界全体の傾向として競合広告が入り込むケースがある以上、まず気になるのは「自社の状況はどうなっているか」だと思います。前提として、検索結果は日々変化するため、1回の確認で「問題なし」と判断するのは難しい面があります。

自社ブランドの指名検索広告について、現在どのような状況にあるかを確認したい場合は、下記からサンプルレポートをご覧いただけます。